2015.02.13
本日もご覧いただきまして誠にありがとうございます！
岡山・倉敷で蓄電池の着工数No.1をめざし蓄電池の販売と自社施工を手がけておりますひだかやです。
太陽光を既に導入されているお客様や電気代を節約したいお客様向けに蓄電池をより深く知っていただこうと思っております。
ブログ記事担当の前橋です。本日もどうぞお付き合いください。
それでは宜しくお願い致します。
本日は前回に続き「補助金がでる今だからこそ、皆様にお伝えしたいこと(2)」関して今回はお話させていただきます。
さて、前回の記事から電気料金は今後間違いなく上昇基調をたどっていく旨をご説明いたしました。
さらに、最後に今後は上昇するのは電気代にとどまらないともお伝えを致しました。
実は、電気代だけでなく、ガスの料金も非常に高騰を続けているのが、今回のメインのお話です。
欧州で起こるガス代高騰は必ず飛び火する
さて、ショッキングなタイトルかと思います。
ですが、残念ながらこのタイトルは事実しか申し上げておりません。と言うのには、根拠がございます。
電気料金に関する研究を行っている機関のデータによりますと石油・ガスは、2000年頃から欧州で上昇を続け、2008年にその金額は実に5.8倍に跳ね上がりました。
さらに、石炭の金額は、2004年から上昇を続け、2008年時には、3.3倍もの延び幅になったのです。
さらに詳しく見ていくと興味深い事実が見えてきます。
電気代の高い国、電気代の低い国
皆様はすでに日本はどちらかお分かりですね？
そうです、日本は電気代の高い国です。ちなみに電気代が高い国としては、イタリア・ ドイツ・デンマーク・英国などがあります。
反対に電気代が安い国は、韓国やフランスです。
では、なぜ電気代が高い国と、電気代が低い国があるのでしょうか?
答えは、、、、
原料費分の上乗せをするか、しないかです。
実際、韓国などの電気代が非常に安い国では、燃料費の上昇分を国が負担しています。
ですが、これは、中･長期的に見ると非常に厳しい選択であるということがわかります。
というのは、国が負担を続ければ、赤字は今後ますます加速するように増えてきます。
つまり最終的には、国が破綻します。
国の破綻に関しては、お隣韓国が実際に経験したことからもつらさがわかるでしょう。
今も貧富の拡大は一途をたどっています。その後遺症は計り知れないものです。
では、原料費分を上乗せする国はどうでしょうか?
実は、太陽光などの再生可能エネルギーを推進しており日本に近いモデルであるドイツはどんどんその税金があがっています。
太陽光の売電単価は下がる一方で、電気の料金は上がる一方。
まさに日本と同じ状態の先を行っているのです。
今後賢い選択は?
電気の自給自足を加速させましょう。
この一言に尽きます。電気を電力会社から買う量が増えれば増えるだけ、損をするのが、これからの時代になります。
であるならば、いかに電力会社から電気を買わずに生活するかを考えたほうがより賢い選択です。
実際政府も多額の省エネ・再エネへの補助金を加速させ、電気の自給自足を後押ししています。
最新事情からみる日本の電力事情はより厳しくなっていくでしょう。
記事のまとめ
✓ 電気料金を決めるのは、賦課金を電気代に上乗せするかどうか
✓ 電気を電力会社から買わない方向を検討しましょう。
今後、ひだかやでは省エネ･節電コンシェルジュが皆様の蓄電池に対するご質問や月々の電気代のお悩みに対応させていただきます。
ぜひ、この機会にお気軽にお問い合わせをください。
ひだかやでは、皆様からのご意見やご要望、さらに素朴な疑問などを募集しております。
皆様のお声に、ひだかやの専門スタッフが丁寧にお答えさせていただきます。
お気軽にお尋ねください。
本日はこれにて失礼いたします。
